太陽光発電の会社はココを抑えたい！太陽光発電に力をいれる会社3選
皆さんは、太陽光発電に携わっている企業と聞かれ、どんな名前が頭に浮かんでくるでしょうか。太陽光パネルやパワーコンディショナーを開発製造する企業、大規模な発電所を運営する企業、住宅に太陽光発電システムを設置してくれる施工業者など、太陽光発電には実に多くの企業が関わっています。
本記事では、太陽光発電にまつわる会社として、ぜひ知っておいてもらいたい3つの企業を紹介します。それぞれ違った視点からピックアップした3社ですので、どのような形で太陽光発電に力を入れているのか是非確認してみてください。
レノバ
太陽光発電など再生可能エネルギーを語るうえで、「レノバ」は絶対に欠かせない企業です。日本とアジアで太陽光・風力・バイオマス・地熱・水力など複数の再生可能エネルギー開発を手掛けており、マルチ電源の発展に尽力しています。複数の電源を開発・運営することで、私たちがより安心安全に脱炭素社会にシフトできるよう、世界が抱えるエネルギー課題の解決に最大限貢献することを目標に掲げているのです。
レノバは、「太陽光や風力などの発電量が変動する電源と、バイオマスや地熱、水力などの発電量が安定している電源を保有することで、より安定的な電力供給や事業運営が可能になる」と自社の事業展開について説明しています。
岩手県軽米町、栃木県那須塩原市、静岡県菊川市などに大規模なメガソーラーを所有するほか、バイオマス発電、風力発電など多数の設備を保有し、発電容量合計なんと約1.5GWです。現在開発中の施設も含んだ数字とはいえ、今後も日本の再生可能エネルギー業界を牽引していく企業となることは間違いないでしょう。
業績を見ていくと、2023年3月期の売上高予想は約350億円です。この数字だけ聞くと、皆さんがよくご存知の大企業と比較して劣るように感じるかもしれません。しかし、2013年から10年連続で業績を伸ばしており、10年前の売上高は約9億円でした。一貫して再生可能エネルギーの普及に注力した結果、10年間で売上高を30倍以上に増加させたのですから、とてつもない成長率を誇っているのです。
ソーラーフロンティア
次に、太陽光発電所の設計や施工、運営及び管理を事業とする「ソーラーフロンティア」を紹介します。この企業名に馴染みのある方は少ないかもしれませんが、石油元売りで有名な出光興産の子会社です。かつてはCIS太陽光パネルを自社生産しており、高品質高性能であると非常に高い評価を得ていました。しかし、太陽光パネル生産から撤退して、中国メーカーによる結晶シリコン型パネルのOEMに切り替える方針を発表しました。この点はとても残念なのですが、今後ソーラーフロンティアは、太陽光発電所のEPC（設計・調達・建設）やO&M（運営・保守）に経営資源を集中します。
親会社の出光興産が200MW以上の太陽光発電所を運営しており、ソーラーフロンティアもこれまでに約800MWのメガソーラー建設、約500MWのO&Mサービスという実績があります。
太陽光パネルの生産という部分では、中国勢の台頭に押され、撤退せざるを得ませんでしたが、今後は需要が高まるであろう太陽光パネルのリサイクルやエネルギー管理システム、O&Mや発電所評価など成長分野に視野を広げていきます。
同社は、「太陽光発電システムのライフサイクル全ての領域へソリューションを提供するシステムインテグレーターへの業態転換を進める」と企業としての目標を掲げており、国内の太陽光発電普及をバックアップする存在になると期待できます。
イオングループ
最後に、ちょっと異なる視点から、イオングループを取り上げたいと思います。イオンと聞くと、おそらくほとんどの方は、スーパーマーケットやイオンモールを思い浮かべるでしょう。再生可能エネルギーとの結びつきがピンと来ないはずです。
しかしながら、イオングループが太陽光発電及びその他再生可能エネルギーの導入に力を入れる大きな理由があります。実は、グループ全体の年間消費電力量は7.1TWhといわれ、日本の総電力消費量の1%弱に相当する規模なのです。もしイオン関連施設全てにおいて再エネ利用100%になった場合、それだけで日本国内の再エネ使用率の数字が動くといえます。
イオンモールは国内約160ヶ所で展開する大型商業施設で使用する電力を、2040年度までにすべて再生可能エネルギー源に切り替える方針を発表しました。2022年から本格的に太陽光発電導入の取り組みを開始します。商業施設の建物屋上などに自前の太陽光発電設備を設置したり、発電事業者と長期契約を結び電力を買い取る「コーポレートPPA」を実施します。また、各施設に大型蓄電池を設置して、再エネ電力を効率的に活用するとのことです。
それだけではありません。電力事業者からの購入に加えて、施設を利用する一般消費者とも電力を通じて結びつきを強化します。消費者が電気自動車（EV）に蓄電した余剰電力を、イオンモールに提供する仕組みを構築するのです。提供してくれた方に、電力量に応じてポイントを還元するサービスも始める方針です。消費者にとっても、余った電力を有効活用できるとあって、太陽光発電システムの普及促進にも貢献できるのではないでしょうか。
まとめ
冒頭でも触れた通り、太陽光発電関連事業に取り組む企業は日本中に多数存在します。太陽光パネルメーカーに絞っても、日本を代表する電気機器企業が並びますし、大手商社や石油元売り企業は再生可能エネルギー発電施設の拡大を急速に進めています。イオングループのように、使用電力をすべて再生可能エネルギーに切り替える目標を提示する企業もたくさんあり、太陽光発電設備の需要は今後も高まるでしょう。
この記事を読んでいる方々がお勤めの企業など、身近なところでも再生可能エネルギーに注力するところがきっとあるはずです。10年後、20年後と長い期間をかけて企業が変わっていく姿を、ご自身の目で追ってみてはいかがでしょうか。
