コラム

太陽光発電を無料設置できるって本当?メリットや注意点を解説

無料の太陽光発電

近年、電気代高騰の影響もあって、太陽光発電の導入を検討する方も多いのではないでしょうか。脱炭素やSDGsの観点から、化石資源からの代替燃料として太陽光発電に設備投資する企業も増えてきました。
太陽光発電システムは住宅用でも初期費用が100万円以上かかるため、コストが高いのも事実です。そんな中、初期費用無しで設置できる“0円ソーラー”と呼ばれるサービスが注目を集めています。
設置費用で悩んでいた方にとってはなんとも嬉しい話ですが、どうして太陽光発電を無料で設置できるのか気になりますよね。この記事では、その仕組みやメリット・デメリットに関して解説していきます。

太陽光発電が無料設置できるのはなぜ?仕組みを解説

0円ソーラーの仕組みを簡単に説明すると、太陽光発電システムを自分で所有するのではなく、事業者がオーナーとなって管理してくれるのです。一連の流れを見ていくと、まず太陽光発電事業者がシステム一式を購入します。その太陽光発電システムを、個人が所有する自宅の屋根やカーポートに設置して、発電を開始します。初期費用だけでなく、メンテナンス費用も通常不要です。発電で生み出した電力は、自宅の所有者が自由に使用することができます。
とても便利な仕組みの無料設置サービスは、料金の支払い体系によって主に3つのモデルに分類されます。

①リースモデル・・・発電した電気を自由に使用して月々固定のリース料金を支払う
②PPAモデル・・・・自家消費した分に応じて料金を支払い、売電収入は事業者が得る
③屋根貸し・・・・・・自宅の屋根スペースを太陽光発電事業者に貸し出して賃料を受け取る

リースモデルとPPAモデルは、契約期間終了後、太陽光発電システムが契約者側に無償譲渡されます。期間満了になった後も、発電を継続して自家消費できるわけです。屋根貸しは、FIT制度(固定価格買取制度)の買取価格が高かった2014年頃まで流行したモデルであり、現在はほとんど行われていません。

太陽光リースのデメリットを解説

太陽光発電のリースモデルは、初期費用0円で導入できるため、金銭面で困っていた方にとっては非常にありがたいものです。リース自体の仕組みは、自動車や複合機と同じですから、決して難しいものではないです。
PPAモデルとの違いとして、発電した電気を使用した上で、余剰電力を売電して収入を得ることが可能です。天候が良く発電量が多い日は、売電量も増えるかもしれません。リース料金は通常固定されており、月々の支出額の計算もしやすいはずです。多くのメリットがある太陽光リース、しかしデメリットもいくつか存在するのも事実です。ここからは、注意すべき点を解説しましょう。

●契約期間が長い
●途中解約すると違約金が発生する
●電気を使わなくても固定のリース料金がかかる
●電気の使用量が多い家庭でないと経済メリットが小さい
●契約終了後、太陽光パネルの撤去に費用がかかる

太陽光リースは一般的に、契約期間は10~15年です。事業者側の立場だと、長期契約でないと採算が取れないため、途中解約を原則不可となるところも多いようです。もし契約者側の都合でどうしても解約したい場合、違約金を支払う必要があります。

また、リース料金は月々固定のため、たとえば長期間海外旅行をして自宅を空けていた場合でも、料金は変わりません。夜間など発電しない時間帯は、通常どおり電力会社から電気を供給してもらうことになります。よって、リース料金と電気代の合計額が、今までの電気料金を上回ってしまう可能性もゼロではないわけです。

上述したように、契約終了すると太陽光発電システムが譲渡されますが、その後太陽光パネルが故障したり、撤去する際には自腹です。太陽光パネルの性能が向上し、平均寿命は伸びています。それでもいつ故障するかは分かりません。予想外のコストがかかる恐れもあるため、注意が必要です。

太陽光リースのおすすめ会社をピックアップ

太陽光リースを提供する業者は、大小問わず多数存在します。初めて太陽光発電の導入を検討中の方は、迷ってしまうかと思いますので、いくつかお勧めの会社を紹介していきます。

①ハチドリソーラー
自然エネルギー100%の電気を届け、CO2排出を抑える小売電気事業を展開する「ハチドリ電力」が行っているサービスです。契約期間は通常15年ですが、相談により10年に短縮することができます。機器の故障にも無償で対応してくれるのが嬉しいですね。新築または既築の戸建て住宅を個人で所有しており、申込者の年齢が65歳未満であることが条件です。リース料金は月々6,300円から。積載量によって金額は変動します。

②エネカリ
TEPCOホームテック社が提供するリースサービスです。初期費用0円で、太陽光発電から蓄電池、エコキュート、EV設備などあらゆる最新電気設備を選んで定額利用できます。太陽光リースに関しては、長州産業やSHARP、ソーラーフロンティアなど多くのメーカーをラインナップしています。利用期間は10年もしくは15年から選択し、自然災害補償もついてきます。料金は、契約者ごとに見積もりを実施して算出するとのことで、まずは一度見積もりを依頼することになるでしょう。

③京都0円ソーラープラットフォーム
こちらは厳密にいうと事業者ではなく、太陽光発電設備の拡大を目的に作られたプラットフォームです。京都府・京都市が、0円ソーラーを安心して利用してもらうため、事業者と利用者をつなぐオンラインポータルサイトを構築しました。2024年5月現在、8つの会社が事業者として登録され、「ハチドリソーラー」や「エネカリ」も含まれています。このプラットフォームを通じて、太陽光リースを導入した京都府民には、利用料金から最大10万円が補助金として支給されるのです。同府在住の方には、とてもおトクなサービスです。ぜひ活用しましょう。

まとめ

0円ソーラーは、今まで太陽光発電に興味は持ちつつも躊躇していた方たちを中心に、広がりを見せています。初期費用を用意する必要がなく、面倒なメンテナンスも事業者が行ってくれます。太陽光発電への知識がなく、自分で運用管理する自信がない場合には非常におすすめです。10年以上の利用が難しい状況でなければ、違約金の心配も不要だといえます。
電気料金は今後も上昇する可能性があるため、早いうちに太陽光発電の電力を自家消費する生活スタイルに切り替えてみてはいかがでしょうか。