SUBARU（スバル）は、年間販売台数およそ100万台のうちアメリカでの売上が約7割を占めるという、異彩を放つ自動車メーカーです。アメリカが最重要市場であり、同国の市況に左右されやすいのが特徴です。
欧米では日本以上にEV（電気自動車）への移行が進んでいるため、スバルも競合他社に対抗すべく、EVの開発を進めています。これまでガソリン車のイメージが強かった同社は、どのようにEVへの転換を図っていくのでしょうか。今回の記事では、スバルのEV戦略や、現在販売されているEV車種について説明します。
スバルのEV戦略
スバルは、2023年5月に発表した「電動化計画の現状」、および2023年8月に発表した「新体制による方針説明」にて、中長期的なEV戦略を公表しました。その中で、2030年時点の電動車販売比率を、「BEV（バッテリーEV）のみで50%まで高める」と宣言しました。全世界販売台数の目標を120万台として、60万台以上のBEVを販売する計画です。
トヨタや日産など国内の自動車メーカーは、BEVと並行してPHEV（プラグインハイブリッド車）やFCEV（燃料電池自動車）のラインナップも拡充させ、あらゆる顧客の需要に応えるスタンスです。対してスバルは、販売台数の規模が他社よりも小さいため、経営資源をBEVの開発に集中させ、BEVをスバルの主力車種にする方針を進めます。
2026年度のBEV販売台数目標を20万台を見込み、この水準を実現するため、EVの生産体制を増強していきます。群馬県太田市にある矢島工場にて、2025年頃にガソリン車とEVの混流生産を開始します。1つの生産ラインに複数の車種の部品を流して生産するやり方で、多品種少量生産に適した方式です。そして、2026年に同社工場におけるEVの生産能力を20万台にする予定です。
群馬県大泉町にある大泉工場でも、生産能力が年間20万台のEV専用ラインを、2027年に新設する見通しを立てています。当初、2022年にスバルが初めて発表したEV戦略においては、矢島工場の年間EV生産能力を年間10万台としていました。計画を変更し、年間20万台に引き上げることで、2028年以降に国内で年間40万台のEVを生産できる想定です。
スバルにとって最も重要な市場であるアメリカに関しても、現在日本で生産する次世代e-BOXERやBEVの生産を開始します。現地工場にBEV生産ラインを設けて、同社のグローバル生産能力を120万台まで増加させます。アメリカでは、インフレ抑制法（IRA）が制定され、北米で生産され一定の条件を満たすEVに対し、1台あたり最大7500ドルの税額控除を受けることが可能です。北米以外で生産されたEVは、たとえ性能が高くても税額控除の対象に含まれないため、消費者の購買意欲に差が生じます。インフレ抑制法がいつまで継続するかは未定ですが、スバルもなるべく北米の工場で生産を行い、恩恵にあやかるメリットはあります。なお、2030年の全世界販売目標120万台のうち、50万台以上は従来の内燃エンジン車です。従来のガソリン車の生産も継続していきます。
スバルの電気自動車・ソルテラの価格や航続距離について解説
スバルが本格的なSUV（多目的スポーツ車）タイプのEVとして初めて市場に投入したのが、2022年発売の「SOLTERRA（ソルテラ）」です。トヨタ自動車と共同開発して、日本のみならずアメリカや中国、欧州にも展開しました。「ソルテラ」は、EV専用プラットフォーム「e-スバルグローバルプラットフォーム」を搭載したモデルです。安全性能に加え、乗り心地の快適さを追求しており、初代レガシィ以来約30年ぶりに新設計された最新鋭プラットフォームのEV専用版となります。これもトヨタと共同開発したものです。そのため、トヨタの「bZ4X」は姉妹車種にあたります。
EVの根幹を担うバッテリーの調達は、現時点ではトヨタに依存しています。しかし、今後はスバルが独自に開発を行っていくようです。「ソルテラ」の価格は、標準モデル“ET-SS”は前輪駆動タイプ627万円、四輪駆動タイプ671万円です。上級モデル“ET-HS”は、四輪駆動タイプのみで715万円となります。
“ET-SS”と“ET-HS”の主な違いとして、タイヤサイズが前者18インチ、後者20インチ。デザインや塗装も異なります。くわえて、上級モデルは追加オプションでソーラールーフを選択できます。自宅や会社の駐車場が屋外にある場合、太陽光発電によりバッテリーを充電することが可能なのです。
航続距離は、ET-SSの前輪駆動タイプが567km、四輪駆動タイプが542km、ET-HSモデルは487kmです。その他細かい機能では、100V/1500Wのコンセントが全車標準装備されており、アウトドア好きな方には嬉しいでしょう。乗り心地はET-SSでも十分快適ですので、細部のディテールやオプションにこだわらなければ、標準モデルでも日常生活に支障はありません。
スバルの電気自動車の今後はどうなっていく？
スバルは2022年に「ソルテラ」を投入してEV業界に本格参入しましたが、1車種だけでは多くの海外メーカーとの競争で生き残るには不十分です。そこで、2026年までに新たに3車種を販売開始する計画を公表しました。いずれもトヨタ自動車との共同開発によるもので、SUVタイプとなります。
トヨタはスバルの筆頭株主であり、業務提携の関係を強化しています。連結子会社となったわけではありませんが、スバルがトヨタに歩み寄る姿勢を見せているのは事実です。同社は、「EVの黎明期は先を読むのが難しい。当社の企業規模では単独でやっていくのはリスクが大きい。アライアンス先のトヨタ自動車と議論し、共同開発でリスクを軽減していくことで合意した」と、共同開発に踏み切った理由を説明しています。
とはいえ、2028年末までに自社で開発したEVを投入する計画も進行中です。同時期にBEVを4車種追加する予定で、合計8車種のBEVをラインアップします。そして、2030年までにアメリカでのBEV年間販売40万台を見込んでいます。「ソルテラ」に搭載した「e-スバルグローバルプラットフォーム」をこれから投入するEVにも装備し、高性能かつ顧客から信頼されるクルマを目指します。今はまだトヨタと二人三脚の状態ですが、数年後には“独り立ち”してアメリカ市場で勝負にでます。
まとめ
日本の自動車メーカーの中で、北米市場に強みを持つスバルのEVについて紹介してきました。同社がEV開発に本腰をいれるのはまだまだこれからです。生産拠点となる群馬県太田市の矢島工場でも、2026年以降EVの生産台数を増加させていきます。
2024年時点で売上のほとんどを内燃エンジン車で占めるポートフォリオを、2030年までにEV比率50％に引き上げるのですから、かなり強気の姿勢ですよね。会社規模が他の大手メーカーより小さいスバルだからこそ作れる、個性的で魅力溢れる新型EVの登場に期待していきましょう。
